この本の中では、好調なマクドナルドを始め、幾つかのモバイルを利用した日本企業の事例が紹介されて、新しいビジネスモデルの到来を示しています。
モバイル先進国である日本で、この分野で負け、大阪大学の山中教授の研究を生かせないとなると、もはや21世紀に日本の生きる道なし。

大量生産・大量消費の時代は、とっくに終わりを告げた。
その後、ネットでの口コミなど消費者の力が上がり、消費者、消費者に合わしたニーズにマッチした商品の売り方が必要だと叫ばれて久しい。

現実にこれに対応できた企業が、今後、生き残っていくのだろうが、これが難しい。
そういった個売を可能にしたのが、モバイルを活用し、「かざすクーポン」などで消費者の消費行動をリサーチし、その人に合わせたクーポンを配布し、それも後押しして、現在好調なマクドナルドだ。

他にも消費者個人をターゲットし、個売、場合によっては、“量り売り”などの販売法を実践している日本の企業が幾つも掲載されている。

日本経済が、不況、不況と言っても全体が全て沈んでいる訳ではない。
今後は、働き手間の格差も大きくなるだろうが、企業間の格差もより大きくなるだろう。

消費者に合わせた個売、それを可能にしたモバイルパワー。
ここから、モバイル先進国の日本企業は、学ぶべき点は多いはずだ。

だが、面白い内容だが、全てビジネスの話で、社会、文化へのモバイルの影響まで話は及んでおらず、一般読者には、関係ない話でしょう。